引越しの段取りをしっかり行う

無事に物件を決めたとするならば、あとは引っ越しです。自分が納得して決めた住まいへ、滞りなく移住することが必要です。引っ越しは段取りがすべてです。

通常、それまで住んでいた部屋と新しい住まいの家賃は被らないようにします。通常、引越しは月末や月初めなど、区切りのいい時に行いますが、引越し業者の混み具合によっては思い通りのスケジュールにならないかもしれません。そうなると、引越し業者の都合に合わせた引越しの日取りを決める必要があります。通常、新しい部屋の家賃は「入居日」から発生させるもので、不動産仲介業者によっては引越し当日に新居の「鍵」を受け取る必要がある場合もあります。新しい鍵を受け取ることと同時に、それまで住んでいた住居の鍵を渡す必要があります。

実は、この「今まで住んでいた物件の解約」というものがまた少し手間なのです。退去時のルールというものは入居時の契約で定めたものなのですが、引っ越すときにはあまり覚えていません。敷金が還ってくるような契約になっていることが一般的ですが、実はこの敷金の中からその物件の「修理費用」を差し引くことも一般的です。住まいというものは暮らしていれば痛むものなのですが、賃貸の場合は退去後に新しい住人が入居するものです。その際、その傷んだままの状態ではもちろんいけないのです。壁が汚れていたり、どこかが傷ついていたり、そのような部分の「補修」を敷金の中から補填し、残金が還ってくるのです。

そのような段取りは現在契約している管理会社と行うものです。主に管理会社の担当が立ち会い、その物件がどれだけ傷んでいるのか、それは過失なのか、自然の劣化なのかを確認することになります。収めた敷金が全額返金されることを期待していたとすると、そこで少し計算が狂うことになります。転居時にもっとも注意したいのが、このような「解約」の段取りです。

また、新しい住まいに入居する日が決まっているのであれば、その日から生活のためのインフラを利用する必要があります。電気、ガス、水道の利用開始連絡が必要です。また、旧住所に何か送られてきた際、それを転送してもらえるように郵便局に届け出る必要もあります。見落としがちで、なくては不便なのがインターネットと電話周りです。固定電話の電話番号が変わる可能性が高いので、それらの情報を「登録」しているサービスなどへの連絡も必要です。また、身分証明書等の住所の書き換えも発生します。

上記からもわかるように、引っ越すということはさまざまな手続きが発生する一大イベントです。新居を決めるだけでも、それを契約するだけでもさまざまな手間が発生していたものですが、それだけでは終わらないということです。旧住居の解約手続き、生活インフラの移設、各所への連絡、職場での連絡など、新しい環境に移るためにはさまざまなことが必要なのです。

これは事前にタスクリストを用意し、「いつ終わらせる」という具合に整理しておいたほうがいいでしょう。ただなんとなく業者に言われるままに手続きを進めていた場合、重大な見落としがあるかもしれません。住所を登録している通販サイトなどで、登録を変更せずに購入してしまい、以前の住まいに商品が届くなどのことも考えられます。